6次産業化にカリスマはいらない
味の社会学（第11回）
2014.07.16（Wed） 菅 慎太郎
そんな中、「まちおこし」の1つとして「B級グルメ」が持てはやされ、自治体や農協、漁協までもが参画して注目を集めた。しかし、蓋を開けてみれば、「挟む」「乗せる」「かける」だけ、といったシンプルなアイデアが多く、料理としても、やきそばやコロッケ、ハンバーガー、カレーなど、その地域ならではの特色が感じられないものが多い。
しかも、「未利用部位を利活用したい」という“下心”で開発したものが多く出品されるなど、設立当初の志とは異なり、ネタ不足感が否めない。
「地域の食は、その地域の農村漁村で得られる旬がもたらす」のだとすれば、素材や歴史を都合よく活用して地域の名物にしようとしても、人の心を揺さぶることは難しい。結局、B級グルメの多くは、いまでは一過性の「ブーム」に成り下がってしまっている。
本当に必要なのは、「地域の食」を外部視点で「発掘」することである。そして、素材と技術と旬から生み出される食、つまり「A級グルメ」こそ、時間をかけてでも地域は開発すべきなのである。
農家が出向くマルシェに未来はあるか
大きな公園や都会のビルの一角で、生産者が野菜を直売する「マルシェ」が多く開かれるようになった。「産地直売」「生産者と直接対話」といったキーワードが人を惹きつけている。都会に住む人は、その野菜を「買うことそのもの」が「自然を愛するライフスタイル」の実現になると思っているかもしれない。農家にとっても消費者と対話することは刺激や気付きがあることだろう。
けれども、農家が消費者からの「来週も来てね！」「来月も来てね！」との要望に応えて、年間を通してマルシェに通いつめるようになったら、本業の「農業」の時間はどうなるのか。生産地とマルシェが近いのならまだしも、頻繁に遠方に出かけて本業を圧迫するようになったら、それこそ本末転倒だ。
流通・小売を省いて「直売」することこそが正解だとするトレンドがあるが、本来の目的から外れていなければ、流通・小売は決して悪い存在ではない。消費者と対面し、反応を農家にフィードバックする一方で、生産者の声や思いを消費者にも伝える。そうした「媒介」機能が働くのであれば、流通・小売は存在意義を失うことはないだろう。