海外で日本語を教えて日本に帰国後、早稲田大学大学院公共経営研究科に入学しました。論文の出来はいまひとつでしたが、現場とは離れた視点で日本語教育に関して考察する良い機会を持つことができました。
論文を執筆するに際しての参考文献一覧↓になります。興味がある方は一読くださいませ。
写真は公共経営研究科から見た大隈講堂です。
【参考文献一覧】
（新聞・インターネット）
「中国語教師2万人派遣」『朝日新聞社』朝刊(2005/11/28付)
「日本語学習 海外に100拠点」『読売新聞』朝刊(2007/12/22付)
「外国人の中国人学習者が3000万人に」『CRI online』
http://japanese.cri.cn/151/2006/08/11/1@70681.htm
「文化外交の推進に関する懇談会について」『首相官邸ホームページ』、http://www.kantei.go.jp/jp/singi/bunka/
「韓国政府、ハングル海外のハングル普及に200億ウォン投入」『朝鮮日報』http://www.chosunonline.com/article/20060315000062
「日本語教育国別情報」『外務省ホームページ』
http://www.jpf.go.jp/j/japanese/survey/country/2006/index.html
『韓国教育省』
http://cesi.kedi.re.kr/index.jsp
前田宏子「孔子学院-ソフトとパワーの強化を目指す中国」『PHP総合研究所・研究員コラム』http://research.php.co.jp/column/s_09/china/002.html
「新しい時代の国際文化交流」
http://www.kantei.go.jp/jp/murayamasouri/danwa/kouryu.html
「今後の国際文化交流の推進について」『文化庁ホームページ』
http://www.bunka.go.jp/bunkashingikai/kondankaitou/bunkakouryu/kouryu_suishin.html
「文化外交の推進に関する懇談会について」『首相官邸ホームページ』
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/bunka/index.html
（日本語普及現状）
外務省編（1970）『世界の日本語教育機関一覧』
国際交流基金編（1974,1979,1984）『海外日本語教育機関一覧』
国際交流基金編（1990,1993,1998,2003,2006）『海外の日本語教育の現状』
国際交流基金編(1973)「国際交流基金のあらまし」
国際交流基金15年史編集委員会(1990)『国際交流基金15年のあゆみ』
国際交流基金30年史編集室（2006）『国際交流基金30年のあゆみ』
国際交流基金編（1987〜2006）『国際交流基金が毎年発行する年報（一時、国際交流基金概要事業報告に名称変更）』
国際交流基金編『海外の日本語教育の現状』
国際交流基金編（1995）『世界の日本語教育』
国際交流基金編（1984）『海外における日本語教育の現状と問題点No.9 No.10』
国立国語研究所編（2005）「日本語教育年間2005年度版」
椎名和男（1991）「海外における日本語教育概観」『講座日本語と日本語教育16巻』
椎名和男（1991）「国際交流のための日本語教育」『講座日本語と日本語教育15巻』
新プロ「日本語」総括班、研究班１編（1999）『日本語感センサス単純集計表（暫定速報版）』
池田俊一（1991）「大洋州の日本語教育」『講座日本語と日本語教育16巻』
般村文乃（2007）「韓国における戦後の日本語教育の変遷」『韓国における日本語教育』
生越直樹（1991）「韓国における日本語教育概観」『講座日本語と日本語教育16巻』
三浦昭〔監修〕（1985）付論8「アメリカ合衆国における日本語教育」『日本語教育およ
び日本語普及活動の現状と課題』
真鍋一史（1994）「外国における日本語」『日本語学』
松原直路（1988）「多様化する海外の日本語教育をめぐって」『日本語教育66号』
国際文化フォーラム編（1990）『日本語教育−その成長と悩み』
総合研究開発機構（1985）『日本語教育および日本語普及活動の現状と課題』
関正昭（1997）『日本語教育史研究序説』
石剛（2005）『日本の植民地言語政策』
栖原暁（2002）「日本の留学政策」『国際化のなかの移民政策の課題』
（言語普及理論）
Florian Coulmas（1993）『ことばの経済学』
井上史雄（1993）「日本語市場価値の変動」『言語』
井上史雄（1993）「ことばの知的価値と情的価値」『言語』
真鍋一史（1994）「外国における日本語」『日本語学12月』
ウルリヒ・アモン（1992）『言語と地位』
未来学会編（1999）『日本語は国際語になるか』
鈴木孝夫（1995）『日本語は国際語になりうるか：対外言語戦略論』
平高史也（2006）「再統一後のドイツにおける言語普及政策」『KEIO SFC REVIEW』
（言語普及思想）
ヨーロッパ日本語教師会編（2005）『ヨーロッパにおける日本語教育とCommon European Framework of Reference For Languages』
吉島茂／大橋理枝訳・編（2004）『外国語の学習、教授、評価のためのヨーロッパ共通参照枠』
嘉数勝美（2005）「日本語教育スタンダートの構築」『遠近6月』
平高史也（2006）「相互理解のための日本語」『遠近12月』
平高史也（2006）「言語政策としての日本語スタンダート」『日本語学11月』
三浦信孝（2000）「解説ルイ＝カルヴェは多言語主義者か？」『言語政策とは何か』
平野健一郎監修（2005）「戦後日本の国際文化交流」『戦後日本の国際文化交流』
三浦孝／糟谷啓介（2000）『言語帝国主義とは何か』
（中国・韓国の言語普及政策）
西川恵（2005）「中国とフランスの言語普及戦略を追う」『遠近6月』
黒田千晴（2006）「グローバル時代における中国の対外教育戦略」『留学生教育』
友沢昭江（2008）「日本と韓国における自国語普及施策の比較（試論）」『桃山学院大学総合研究所紀要』
（その他）
新堀通也編(1986)「知日派の誕生」東信堂
御堂岡潔(1982)「修学旅行によるイメージの変化」『日本と韓国の文化摩擦』出光出版
L.Aサモーバー他 西田司他（1983）『異文化コミュニケーション』
ロバート・フィリプソン（2000）「英語帝国主義の過去と現在」『言語帝国主義とは何か』
平高史也（2003）「言語政策の枠組み」『総合政策の最先端Ⅲ』
河合忠仁（2004）「東アジアの言語教育政策第1章」『世界の外国語教育政策』
星野昭吉（2008）『世界政治と地球公共財』
小峰隆夫／日本経済研究センター（2007）『老いるアジア』
外務省（1957）「昭和32年版わが外交の近況」『外交青書』
宮城大蔵（2004）『戦後アジア秩序の模索と日本』
Baker,C.岡秀夫編訳（1996）『バイリンガル教育と第二言語習得』
朴順愛・金学泉・呉承桓・山下玲子（2000）「韓国若者のテレビアニメ意識と対日イメージ形成」『日本大衆文化と日韓関係』
青木貞茂（2008）『文化の力』
陶山計介／梅本春夫（2000）『日本型ブランド優位戦略』ダイヤモンド社
マルク・ベルナベ（2007）「マンガは日本語学習の強力なツールになる」『遠近No19』
デービッド・A・アーカー（1997）『ブランド優位の戦略』
（外国語文献）
Harry Hoijer,（1988）“The Sapior-Whorf Hypothesis”in Larry A.Samovar and Richard E. Porter,eds.,Intercultural communication:A Reader,2d ed.
Kaul,Inge,Pedro Conceicao,Katell Le Goulven,and,Ronald U.Mendoz（2003）’Why do Grobal Public Goods Matters Today’Proving Global Public Good
Kaul,Inge,Isabelle Grunberg,and Marc A.Stern,op.cit.,
Joshua A. Fishman（1977）‘English as a world Language:The Evidence.In:J.A.’,the spread of English.Rowle,Mass:pp
E.J.Kelley,(1965)“Strategy and Functions”
Foreign Language Enrollments in United States Institutions of Higher Education,Fall2006
Kaul,Inge,and Ronld U.Mendoza,（2003）” PROVIDING GLOBAL PUBLICGOODS,”
