負担増時代・家計をどう守る

生活大学の7日目(平成20年12月4日開催)は、
グッドタイミングの標記題材で、講師は兵庫県金融広報委員会の鈴木恵子氏であった。
 まず最初に世帯当たりの金融資産保有額等、データが示され、実感としてはやや高目の数値に思えたが、全国500ポイント・8000世帯の調査と聞かされれば、信用せざるを得ない。
 もっとも、かなりの高額所得者も入っているようで、平均値ではなく、中央値を見ればほぼ納得がいく値であった。
 次に、米国のサブプライム問題に端を発した今回の金融危機であるが、日本は世界の中では比較的ダメージが少ないとの説明であったが、しかし企業の業績は悪化し、その影響でリストラやら給与の減収に加え、物価高等によって家計にもじわりと影響を及ぼしている。
 なかなか将来を見通せない状況ではあるが、だからこそ、各々生活設計が必要であるとのこと。
 また、所得が伸びない中、お金に稼いでもらうことも大切だが、他方落とし穴もあり、安全性・流動性そして収益性を勘案しながら、慎重に取組んでほしいとのお話もあった。
 預貯金・株式から生命保険・外貨預金に至るまで、幅広く注意点をご教示いただき、最後にシニアの一番の関心事である医療保険や年金問題にも触れられ、予定時間を超えての熱弁が展開された。
 早速 来年度以降の生活設計を試みてみようと思う。